« 新証券税制まとめ ちゃんと専門家に相談しましょう | トップページ | パンパシ水泳総括 »

2002年8月28日 (水)

ADSLの将来は暗い

ソフトバンクグループの孫正義社長が、イーアクセスの小畑至弘取締役を訴えました。ADSLに関して、ヤフーBBに関する虚偽の情報を流されて営業妨害された、とのことです。

騒ぎの内容を突き詰めていくと、ライバル会社の規格によるADSL回線がそばにあると、お互いが干渉しあい、パフォーマンスが落ちてしまう、というのが原因のようです。

そういう技術的なことがわかってくると、ADSLを選んでみようと考えていたユーザーは、二の足を踏まざるをえません。

ADSLがなぜこれほど流行したか、というと、ほとんどの家に必ずあると思われる、電話回線が使えたからです。すなわち手間が少ないのです。

その一方で、ADSLは上り下りの通信速度が異なるなど、かなりいびつな技術です。そもそもがデジタル回線からアナログ回線への回帰が起きます。ISDNとの相性も悪いです。さらには今回の騒ぎの元である、接続業者ごとに違う規格による干渉の問題などなど、先行きがどんどん暗くなってきます。

さらに、そもそもNTTがADSLをやる気がなかったため、都市部においても地方においても、実際には使いにくい技術なのです。都市部ではすでに電話回線の光収容化が進められており、そのような地域にわざわざメタル回線を引き直す手間が必要です。地方では、交換局までの距離が遠い場所が多く、そもそもADSLのパフォーマンスが発揮できないのです。

すなわち、真のブロードバンドの本命は、光ファイバーアクセスであることに間違いないんです。それを、ユーザーコストがどーのこーのと言って、無理やりアナログ回線を使っているのが現状なのです。

あくまで私見ですが、NTTのBフレッツ部隊、東京電力、Usenがもっと頑張って、アナログ線を駆逐してくれることを願います。もうすぐIP電話の規格が決まって、これまでの固定電話が必要なくなる日が来るでしょうから(ただでさえ最近の若者は、携帯電話での通話がメインです)。

※こんなこと書いてますが、いよいよ来年当たりには光ファイバーへの移行が加速し始めますかね? 予想よりはADSLが頑張っています。(2004/8/3追記)

« 新証券税制まとめ ちゃんと専門家に相談しましょう | トップページ | パンパシ水泳総括 »

パソコン・インターネット」カテゴリの記事

旬な書籍など

当ブログの注意事項

  • ブログ記事に関して
    当ブログの内容は、執筆者である松本勝晴のこれまでの生活、経験、情報入手の蓄積により、あくまで一個人の見解、私見、ポジショントークを表しています。記事をご覧になるみなさまのこれまでの生活、経験、情報入手の蓄積によっては不愉快な思いをされる場合があります。ご注意願います。
  • 自己責任のお願い
    当ブログでは、金融資産運用、保険などリスク管理、社会保障、税制に関する話題において、その実践結果の報告や、将来の展望に関するコメントなど情報の提供を行います。しかし、その情報は将来の結果を約束するものではありませんし、ご覧になるすべてのみなさまに等しくお勧めしているわけでもありません。特に金融商品の売買に関してはさまざまな事情により元本割れを起こす可能性がある点についてご留意願います。
  • 常に最新情報をご確認ください
    当ブログの記事の内容は、原則として各記事フッター部に掲載の執筆年月日時点のものであり、実際にご覧いただく時点では、制度変更などにより事実と内容が異なることや、解釈が異なる場合があります。当ブログだけを当てにせず、最新の情報をご確認ください。
  • 免責について
    当ブログ内の情報の利用、およびリンクされている第三者のサイトの閲覧やサービスの利用、各種判断については、読者のみなさまの責任においてなされるものであり、行った行為によって生じた一切の損害について、当ブログ執筆者および関係者は責任を負うものではありません。
  • トラックバック、コメントに関して
    当ブログでは、トラックバックおよびコメントの受け付けは一部ページのみで行っています。レスポンスはTwitter経由でお願いいたします。
  • 引用は適切に! 無断転載お断り!
    当ブログを引用する場合は適切に行ってください。無許可による全文の機械的な転載もしくはそれに相当する行為を発見した場合は、松本もしくは松本が正式に依頼した代理人より連絡のうえで、当方既定の原稿執筆料を請求させていただきます。
  • アフィリエイトプログラム
    松本勝晴は、amazon.co.jpを宣伝しリンクすることによってサイトが紹介料を獲得できる手段を提供することを目的に設定されたアフィリエイト宣伝プログラムである、Amazonアソシエイト・プログラムの参加者です。
  • 商標に関する説明
    CFP®は、米国外においてはFinancial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、 日本国内においてはNPO法人日本FP協会が商標の使用を認めています。