« あと1週間で締め切りだ~ | トップページ | HDDビデオレコーダほしいかも »

2004年3月 9日 (火)

銀行金利か、配当利回りか?

たまに銀行金利を調べてみると、その低さに愕然としてしまいます。

Yahoo! ファイナンス - 金利情報 :

大口定期の10年ものでさえ、0.232%です。

例えば、この金利で100万円預けると、倍の200万円になるには、どれくらい時間がかかると思いますか?
(注)大口定期なので、実際の預入れは1000万円以上です。

複利だとしても、約310年かかってしまいます。

銀行預金に関しては、とにかく減らしたくない資金を預ける、それのみに利用するしかないようです。そうだとしても、格付けの低い銀行はつぶれるリスクがあるのですから、銀行そのものも慎重に選ばなくてはいけません。

さて、銀行大口定期の10倍以上の金利があり、しかも税金まで優遇されているものがる、と聞いたら、興味がわかないですか?

金利の部分は、正確には「配当利回り」ですが。そうです。株式です。

現在、10万円以内で1単元が購入できる株式銘柄のうち、配当利回りが2.32%を超える銘柄が、ざっと70以上あります。しかも、配当所得は総合課税の扱いが可能で、場合によっては源泉徴収分が戻ってきます。確定申告が面倒だという人でも、現在、源泉税率が10%となっていて、銀行預金の金利に対する源泉税率20%の半分です。

もちろん、配当を当てにして買ったとしても、銘柄の価格は常に変動するというリスクがあり、最終的に売却したときに損失となる可能性があります。が、もともと定期預金に何年でも置いておこうと思っていたお金ですから、そんなにすぐに換金することはないはずなんですよね。

すぐにでも必要なお金と、しばらくは使わないお金を区別して、しばらくは使わないお金は利回りの高いものに移しておく。そういう習慣を、徐々につけていったほうがよいと思います。

« あと1週間で締め切りだ~ | トップページ | HDDビデオレコーダほしいかも »

経済・政治・国際」カテゴリの記事

FPよもやま話:金融資産運用」カテゴリの記事

旬な書籍など

当ブログの注意事項

  • ブログ記事に関して
    当ブログの内容は、執筆者である松本勝晴のこれまでの生活、経験、情報入手の蓄積により、あくまで一個人の見解、私見、ポジショントークを表しています。記事をご覧になるみなさまのこれまでの生活、経験、情報入手の蓄積によっては不愉快な思いをされる場合があります。ご注意願います。
  • 自己責任のお願い
    当ブログでは、金融資産運用、保険などリスク管理、社会保障、税制に関する話題において、その実践結果の報告や、将来の展望に関するコメントなど情報の提供を行います。しかし、その情報は将来の結果を約束するものではありませんし、ご覧になるすべてのみなさまに等しくお勧めしているわけでもありません。特に金融商品の売買に関してはさまざまな事情により元本割れを起こす可能性がある点についてご留意願います。
  • 常に最新情報をご確認ください
    当ブログの記事の内容は、原則として各記事フッター部に掲載の執筆年月日時点のものであり、実際にご覧いただく時点では、制度変更などにより事実と内容が異なることや、解釈が異なる場合があります。当ブログだけを当てにせず、最新の情報をご確認ください。
  • 免責について
    当ブログ内の情報の利用、およびリンクされている第三者のサイトの閲覧やサービスの利用、各種判断については、読者のみなさまの責任においてなされるものであり、行った行為によって生じた一切の損害について、当ブログ執筆者および関係者は責任を負うものではありません。
  • トラックバック、コメントに関して
    当ブログでは、トラックバックおよびコメントの受け付けは一部ページのみで行っています。レスポンスはTwitter経由でお願いいたします。
  • 引用は適切に! 無断転載お断り!
    当ブログを引用する場合は適切に行ってください。無許可による全文の機械的な転載もしくはそれに相当する行為を発見した場合は、松本もしくは松本が正式に依頼した代理人より連絡のうえで、当方既定の原稿執筆料を請求させていただきます。
  • アフィリエイトプログラム
    松本勝晴は、amazon.co.jpを宣伝しリンクすることによってサイトが紹介料を獲得できる手段を提供することを目的に設定されたアフィリエイト宣伝プログラムである、Amazonアソシエイト・プログラムの参加者です。
  • 商標に関する説明
    CFP®は、米国外においてはFinancial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、 日本国内においてはNPO法人日本FP協会が商標の使用を認めています。